ブロックチェーンのビジネス利用のための情報サイト
2021年3月、「週刊少年ジャンプ」などを発行する「株式会社集英社」がブロックチェーン証明書を活用したマンガアート事業「SMAH」（SHUEISHA MANGA-ART HERITAGE）をスタートしました。マンガアートとは、その名の通りマンガをアートとして位置づけたものです。アートの来歴・真贋証明にブロックチェーンが活用されており、集英社はプレスリリースでマンガアートの価値を保証し、次世代へと継承していくと同時にマンガアート市場の創出を目指していくとしています。 本記事では集英社の取り組みと共に、ブロックチェーンを活用した証明を行う実稼働サービスとしてのStartbahn Cert.およびStartrailについて紹介していきます。
2021年2月現在、NFTはパブリックチェーンの文脈が強く、多くの企業にとって関係無いように思えますが、NFTは債権や所有権を表す証票としても使える可能性があります。さらに今後、デジタル空間での経済活動が拡大するなかで、NFTの活用が進む可能性は否定できません。実際、NIKEなどもNFTに関する特許を取得しています。そこで本記事では、NFTの基本的な解説を行った上でビジネスにおける活用事例をいくつか紹介していきます。
本記事ではパブリックチェーン「イーサリアム」にて現在進行系で行われている大型アップグレード、いわゆる「イーサリアム2.0（Eth2）」について紹介します。イーサリアム2.0の話題は広範にわたるため、本記事ではブロックチェーン全般の情報収集をしている方、特に自社事業でブロックチェーンを活用しようとしている方に向けて、イーサリアム2.0の概要とロードマップを紹介していきます。各論については、別途補足となる記事をアップする予定です。
ブロックチェーン登場以前から存在する従来型の金融システムは銀行などの中央集権的な組織が管理しています。現在、パブリックチェーンの登場によって、「DeFi（Decentralized Finance：分散型金融）」という新たな形態の金融システムを発展しつつあります。そこで本記事では、オープンかつ非中央集権的な金融システムであるDeFiの基本について紹介していきます。
2020年6月以降、DeFi（Decentralized Finance）と呼ばれるアプリケーションのスマートコントラクトにロックされた資産の額が急増しています。本記事では主要なDeFiアプリのひとつである「Compound」について解説していきます。
現在、エンタープライズ向けブロックチェーンの標準化やエコシステムの形成に注力している組織がいくつか存在します。グローバルなコミュニティとしては、「Hyperledger」やCordaを開発する「R3」、「Ethereum Enterprise Alliance」（EEA）が有力だと言えるでしょう。本記事では、これらコミュニティのひとつであるEthereum Enterprise Allianceの概要や取り組みを紹介していきます。
Ethereum財団が1年間の資金の使い道を発表 こちらのブログで、Ethereum財団が1年間の資金の使い道を発表しました。キーとなるエコシステムに合計3000万ドルを利用する予定のようです。本記事では、気になる資金の内訳をみていこうと思います。 参考：Ethereum Foundation Spring 2019 Update 1900万ドル： Ethereum 2.0へ 内訳は以下となってい […]
